連載

異見交論 第2回

オックスフォード大学 
サイモン・マージンソン教授
ランキングから見える日本の大学の未来

大学とは何か。どんな価値を持ち、進むべき道はどこにあるのか。
本連載では、大学人や政治家、官僚、財界人らに大学への本音を聞く。

文・松本 美奈 ジャーナリスト、一般社団法人Qラボ代表理事
写真・菅原 大奨 取材協力・米澤 彰純(東北大学教授)

世界ランキングで果たして大学の真価がわかるのか。順位の上下に何の意味があるのか――。発表のたびに世間の耳目を集める大学ランキング。不信感は残るものの、示される各種データは何かを語っているようにも見える。「端的に言えば、日本は大学への投資が少なく、人が育っていない」。そう喝破するのは、オックスフォード大学のサイモン・マージンソン教授だ。さまざまな角度から世界の大学を分析し続ける高等教育研究の第一人者に、日本の大学の現状への評価とその未来について語ってもらった。

若手を雇用できない

――まず、日本の大学への率直な評価を伺いたい。
マージンソン 日本の大学は、学術システムとしては強い。世界で最強の部類ではないか。特徴はベーシックサイエンス(基礎科学)で、中でも物理学は強いと感じる。
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サイモン・マージンソン(Simon Marginson)
1951年生まれ。オックスフォード大学グローバル高等教育センター長、教授(高等教育)。国際学術誌「Higher Education」編集長。メルボルン大学教授(オーストラリア)、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン教授を経て、2018年9月より現職。
ただ、今は停滞しているようだ。問題の一つは研究者の高齢化だろう。若手研究者が活躍の場を見いだせていない。
――若手の雇用確保は、どの国立大学でも問題になっている。
マージンソン 大阪大学で、ランキングと国際的な位置付けについて話をする機会があった。大学幹部たちは、高齢の研究者が退職しても若手を補充する財源がないと、こぼしていた。研究パフォーマンスが落ちるのはわかっていても対応できないと。実際に大阪、京都、東北大学の研究論文数は落ちている。東京と名古屋はなんとか維持しているが、全体を立て直すのは相当難しいのではないか。
――日本の大学は、世界の科学技術競争に乗り遅れているとも言われている。
マージンソン 実際に起きているのは大学間競争というより、新しい科学技術をどうやって産業に応用していくか、つまり産業界の実装化の問題だ。
韓国を例に考えてみよう。韓国は日本と同じぐらい、電気通信分野で強い。けれども基礎分野を見ると、韓国よりも日本の層が厚く、ノーベル賞受賞者数も日本が多い。過去30年間、韓国の電気通信産業は、コストパフォーマンスがいい生産プロセスを築いたことで強くなった。大学が優れていたというよりも、韓国の企業が世界中の大学の知識を活用してきたことが大きいのではないか。
――なるほど。産業の停滞は産業自体の責任ということか。
マージンソン そう思う。産業が利用できる知識や科学技術は、世界のどこからでもアクセスできる。それがグローバル社会だ。
一方で、研究者を産業界に供給する力をみると、日本の大学は弱くなっている。ランキングの順位と、大学や研究現場への公的支出は相関性が高い。研究者の数とランキングの地位も同様だ。
その観点からランキングを見ると、日本は大学への投資が少なく、人が育っていないということができる。ランキングの中でトップ50位どころか、100位の中にも日本はなかなか入らない。基礎科学の力自体は落ちていないのに。大学に投資をしていないということが研究活動に取り組む若手の雇用を減らし、ランキングの順位低下につながっている。それが20年、30年と続いているのではないか。

停滞する日本、加速する世界の変化

――一方で世界の変化は加速している。中でも米中の科学技術競争は激化しているように見える。いま何が起きているのだろうか。
マージンソン 米国政府は科学技術イノベーションに力を入れている。中国も科学技術イノベーションを社会の発展に生かそうと、米国をモデルに過去20年間、膨大な投資を続けている。国レベルでは、米中は競争関係だが、大学、研究者レベルに視野を広げると協力関係にある。
――具体例は。
マージンソン 2016年だけで3万1000本の米中研究者の共著論文が出された。軍事関係についての交流は、少なくとも公的には行われていない。コンピューターに関しては競争関係にある、という見方もある。だが米国のコンピューター研究は、中国出身研究者が担っている。交流と協力が行われているのだ。知識・技術は国境を越え、世界のどこでも使える。誰かが独占できるものではない。国が科学技術力を持つのは大事だが、占有することには意味がない。
――流れが変わり始めているのだろうか。例えば、2019年のマサチューセッツ工科大学(MIT)合格者に中国人留学生がいなかったと報じられた。世界の486高校707人が合格したが、中国人がゼロだったそうだ。研究者には最長5年のビザが認められていたが、中国人は1年に短縮されたとも伝えられている。
マージンソン 大変興味深い話だ。MITは世界トップレベルの大学だが、清華大学が追い上げていて、その差は小さくなっている。

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だが、学生や研究者の閉め出しは、三つの問題を生むのではないか。まず、米国の大学の研究力が落ちるということだ。米国の理工系大学全体を見ても、中国からの学生、研究者に頼っている。中国人学生に対する入学制限や中国人研究者に対するビザ制限が進めば、結局、米国の研究大学にとって大きなダメージになるはずだ。次に、中国が米国から科学技術を得るペースがスローダウンする。三つ目は、中国のスローダウンにより、世界の科学技術の発展が鈍くなる。こうした現象は、Win-Winの反対のLoss-Lossのゲームにつながるのではないか。
――誰も得をしないということか。シンガポールなどアジアの新興国の大学の躍進も目覚ましい。どう見ているか。
マージンソン シンガポールはどの国よりも科学技術を経済、産業の駆動力として使う。人口わずか500万人の国で付加価値を高め、グローバルな市場を常に相手にしている。ローカル市場が存在しないからだ。

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今の成功には、二つの要因があると思う。一つは日本と同様、高いレベルが意思決定し、判断していることだ。国の発展には何が必要かを判断し、そこに優秀な人材を送り込んできた。もう一つは、日本と異なって、優秀な人材を広く世界から集め、科学技術に対し多額の投資をしている点だ。繰り返すが、科学技術への投資は知識産業の高いパフォーマンスにつながる。
――「高いレベルの意思決定」とは、政府のことか?
マージンソン 明治時代から現在に至るまで、日本は国として統合的な意思決定をしてきた。それを支えているのが東大などで、官僚を送り込んできた。ただ、他の国と同様、大学のガバナンスに関しては問題を感じる。
――日本の大学のガバナンスに問題があるとは、どういうことか。
マージンソン 例えば、学長を選挙で選ぶ慣習だ。非常に大きな研究大学であれば、運営していくための強い能力が必要で、経営力を高めるための経験が欠かせない。そうした経験もなく、いきなり学長になる仕組みがあることは問題ではないか。

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選挙制度そのものが悪いと言っているのではない。だが全ての学長は、学長、リーダーとしての訓練を受けた人がなるべきだ。学長に限らず、国、会社でも同じことが言えるだろう。
――大学、科学技術への投資の必要性は理解できる。しかし、資源は限られていて、現実問題としては難しさもある。
マージンソン 確かに。日本の借金は信じられない規模だ。外から見ると、これほど巨額の赤字国債を抱えた国がなぜ存続しているのか、全く謎だ。それが原因で科学技術への公的投資ができていないのは、大きなダメージではないか。

ゲーム化したランキング

――ランキングから日本の大学の一端が読み取れる、という指摘はわかる。だが、ランキングそのものに意味があるのか、という根本的な疑念は拭えない。
マージンソン 大学ランキングの中には、いいランキングと悪いランキングがある。それを混同してはいけない。たとえば上海交通大学、THE、QSのうちTHEとQSの二つは悪いランキングだ。実際の研究や大学の能力と順位の間の関係性が薄い。問題なのは、レピュテーション(評判)だ。THEとQSはレピュテーションを得るための調査をしている。研究者の評判で大学が左右される。そんなことに意味があるのか。
上海交通大学の調査はレピュテーションを使っていないので、客観性があるように見える。ただ、ノーベル賞の受賞歴を重視しすぎている。必ずしも実態を表していない。
――海外ではこうしたランキングをどう受け止め、何に活用しているのだろうか。
マージンソン ランキングはどこでも重視され、ほとんど全ての大学が順位で悩んでいる。ハーバード、オックスフォード、ケンブリッジも例外ではない。例えば、英国と豪州では、日本と同じようにTHEの順位を気にしている。マーケティングをするうえで重要だからだ。レピュテーションとマーケティングのゲームになっている。ランクが上がれば、学生や研究者の獲得につながり、下がれば学生や政府の評判が落ちるというゲームだ。それが大学の本当の実力と誤解されている。

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懸念すべきは、研究パフォーマンスに関する指標の動きだ。上海交通大学のサイテーション(一論文あたりの被引用数)をみると、東京大学ではここ5年間、論文数が少し増えているけれど、その増え方は他の東アジアのリーディング大学に比べて少ない。かつて東京大学は研究論文数ではナンバーワンだった。それが完全に追い抜かれている現状を、もっと憂慮すべきではないか。
――論文数、サイテーションは意味があるということか。
マージンソン この二つは重要だ。論文数は研究活動の量を示すもので、サイテーションは学術的なインパクトを表すからだ。ただ、学術的なインパクトであって、産業的なインパクトは意味していない。
二つの指標には限界もある。非常に大きなパラダイムシフト、イノベーションが起きた時に、すぐに理解されないからだ。理解されるのに5年、10年かかり、それからインパクトが広がる。論文数としてはあくまで1でカウントされ、理解されるまでは誰も引用しないからサイテーションも上がらない。だから、正確に現状を把握できない。研究グループの活力も測れない。

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かと言って、論文数を増やしたり、サイテーションを増やしたりするためだけの努力は、意味がない。研究者は誰もが斬新な研究をした時に査読を拒否されたり、同僚の反対にあったりを経験している。
イノベーションと産業の関係を考えると、サムソンがスマートフォンで成功したのは、新しいアイデアではなく、既存のものを応用して実用化したからだ。新しい知識が必ずしも産業にイノベーションを起こしているわけではない。
――順位の上下で見てはいけないということか。
マージンソン 指標のあり方によって見え方が違う。ノーベル賞が入ったランキング、上海交通大学のランキングでは、シンガポール国立大学と清華大学が低く出る傾向がある。ケンブリッジは世界の首位を走っている。論文量とサイテーションでみると、清華大学はとても高い。

日本の大学のこれから

――研究者の高齢化を問題視していた。そうした事例は、歴史的に見て他にないか。
マージンソン ドイツを例にあげよう。第二次大戦前、ドイツの大学はとても研究力が高く、世界への影響力も大きかった。ところが戦後、ドイツの大学は全く発展しなかった。若い優秀な人たちが外国に出て行ったからだ。財政難で、政治的な支援が大学に対して行われなかったことが大きいのではないか。
そのドイツが、この15年間で大学への支援の重要さに気づき、投資を純増させた。果実はゆっくりと大きくなっている。研究者が戻ってきている。ドイツの大学の発展を、他国の関係者も喜んでいる。科学技術、学術で強くなることは、他国にとっても喜ぶべきことなのだ。
ランキングにおいては、一つの国が上がれば別の国が下がるという「ゼロサム」だが、大学の活力は相互に刺激を受けて高まっていく関係にあるからだ。
――ドイツの研究者数は日本の6割ぐらいだが、論文数はなぜか日本を上回っている。背景にあるのは、国の支援があったからなのだろうか。
マージンソン 二つの理由が考えられる。ドイツは連邦制で、国レベルで高等教育と研究のコーディネーションはされているが、基本的には各州が支援をしている。これに対して日本は中央集権で、国が強い力を持っている。研究と政治との間の緊張関係が強いのではないか。
もう一つは、言語の問題だ。ドイツ語と英語の関係の方が、日本語と英語の関係よりも近いのではないか。かつて科学の世界ではドイツ語が主流だった歴史も、強みになっていると思う。
――言語が壁になっているということか。いま日本では幼少期からの英語教育の必要性が強調されている。日本語を捨てなくてはいけないのだろうか。
マージンソン 日本語はとても大事で、日本の文明を支えるうえではランキングなどよりもはるかに重要なことだ。科学技術、研究を考えたら、バイリンガルであることが求められるだろう。ただ、日本語は大事だ。特に工学の分野では。工場など現場で働く人たちは日本語を話していて、その人たちに役立つように論文を書くことがあるからだ。
――いま日本政府は「イノベーション」を目指して大学改革に力を入れている。この方向性をどう考えているか。
マージンソン 1980年代、日本は様々な点から世界を席巻した。経済成長、製品だけでなく、文化的にも音楽や洋服が注目されていた。経済は「ナンバーワン」だと恐れられてもいた。だがそれは、日本の大学がいいから、日本の大学のガバナンスが優れているからだとは誰も思っていなかったはずだ。もちろん大学改革は重要ではあるが、日本の復権を図る中核的要素とは思えない。
シニカルな言い方をすれば、政府は現在の経済の停滞の責任を大学に押し付けている。それが本当のところではないか。
――いま国が力を入れているのは、大学の「差別化」だ。研究大学とそうでない大学とに分け、研究大学に予算を重点配分し、エッジをかけていこうとしている。一方で、東大はじめ「研究大学」は、少子化にもかかわらず20年以上、入学定員を減らしていない。政策と現実が矛盾するなかで、日本の大学の未来をどう見るか。
マージンソン 大学の最もイノベーティブな部分は、専門研究と教育にある。健全な科学システムを保持しなくてはいけない。そのシステムを支えるのは、博士課程とポスドクの若い人たちだ。高い研究の質と量を目指そうというカルチャーをつくることが大事だ。
いくつかの大学を指定して、別の役割を与えるのはいい考えだと思う。その場合、旧帝国大学復活のような話は、それ以外の大学とのバランスが必要だ。特に私立が人材養成で果たしてきた役割を考え、どうバランスをとっていくかが大事だ。
エリート大学に入れる人と入れない人の境目をあいまいなままに、研究大学がサイズをどんどん大きくするというのは現実的ではない。とはいえ、人口全体が減り始めているなかで東大に入りやすくなっているのは、才能があるのに入れなかった状況が多少は緩和されるという面もあるから、一概に否定はできない。
人口減少と高等教育との関係を考える際に注意すべきは、大衆向け私立大学が多大な影響を受けていることだ。日本は驚くべきことに、大学数が減っていないどころか、増えている。実に不思議だ。今まで入れなかった人たちが入っているのだろうが、大学に入る準備ができていない人たちなので、より手間がかかるはずだ。
――大学のありようが大きく変化している。大学とは何だろうか。国との関係はどうあるべきか。
マージンソン 大学は、中世の宗教的な組織から現代まで絶えずその形を変えてきた。通底するのは教育と研究をする複合的な機関であることだ。純粋な知識と応用的な知識を抱えて、中世においては法学と医学が重要だった。現代は、自然科学や人文学のほか、ビジネスや工学などの応用分野もある。教育と研究、社会貢献が大学の中核だ。研究機能のない大学もあるが、常にその機能を持たなければ大学ではない。研究所とも違うし、教育だけの学校とも違い、それらを複合的に持っているのが大学の特性だ。

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中世の大学から米国に至る流れのとは異なるものもある。中国では、科挙の後で作られた官僚養成機関がモデルになっている。つまり国家プロジェクトであり、東アジアではそうした色彩が非常に強い。インドやイスラム諸国では、高等教育が宗教と結びついている。中世ヨーロッパの例は特殊で、宗教的な権威と世俗的な権力、国家権力が分離していた。フランス国王とローマ教皇の間に大学が生まれた。大学はカトリック教皇に支配されながら国王にも支配され、部分的な自治も持っていた。特異な存在だった。
大学は、公的な仕組みの一つでもある。独立性があり、軍隊とも、財務省や他の省庁とも一線を画している。北京大学を見ると、共産党を中心とした支配システムがあるものの、完全に支配してしまうと学問が潰れてしまうのも党は知っているので、ある程度、自由にすることが認められている。
社会に対する責任、貢献機能はもともと中世ヨーロッパにはなかった機能で、大学がアメリカに誕生してから大きく拡大した部分だ。半面、大学は機能を抱えすぎていて効率的にはなり得ないという見方もある。

 

 

<参考>

『高等教育の新しい地政学』 https://www.researchcghe.org/publications/working-paper/gao-deng-jiao-yuno-xinshii-de-zheng-xue/

 

ひとこと

ランキング自体には罪はなく、活用する側に問題があるのかもしれない。ともあれ、大学は様々な指標に縛られ、順位向上のため全力疾走を求められるようになった。社会を覆う大学への不信感とコスパ重視の効率主義に気を使いつつ……。機能を抱えすぎた大学は効率的にはなり得ないという、結びの言葉が耳に残る。効率的な大学とは、どんな姿だろうか。そして、それは私たちが望む姿だろうか。(奈)

画像まつもと・みな
ジャーナリスト、一般社団法人Qラボ代表理事。上智大学特任教授、帝京大学客員教授、実践女子大学学長特別顧問。元読売新聞記者。著書に『異見交論 崖っぷちの大学を語る』(事業構想大学院大学出版部)、『特別の教科 道徳Q&A』(共著、ミネルヴァ書房)など。

この記事は「文部科学 教育通信 No.473 2019年12月9日号」に掲載しております。

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